転職したけど仕事が合わないからすぐ辞めたい!どうすればいい?

転職したけど仕事が合わないからすぐ辞めたい!どうすればいい?

「転職したけど仕事が合わないからすぐ辞めたい!」そう思うこともしばしばありますね。自分が根性なしだと考えると、何だか辞めるに辞められない状況に立たされている人も多くいます。そこで、今夏は転職してすぐに仕事を辞めたい場合の考え方ととるべき方法をご紹介します。

転職した先が全く仕事が合わない!実は非常に多いケース

転職した先が全く仕事が合わない!実は非常に多いケース

前の職場が劣悪な職場環境やパワハラ上司がいて、やっとのことで退職。そして、転職していまの職場にたどり着いたはいいけれど、仕事がまったく自分に合わなくて、早くも仕事を辞めたい。そんな状況って実は多くあります。転職してわずか1ヵ月から3か月の間で、自分の肌に合わないため、毎日会社へ行くのが億劫になる人は普通にいます。

しかし、若い転職組や第二新卒組は、中高年の上司からすると「すぐに辞める可能性がある」黄色信号の社員としてみなされているケースもあります。そこで、本当にわずか3か月で退職を申し出るようであれば、「そんなことでは社会人として生きていけない」と叱られて、いつまでも辞められない可能性もあります。

転職後にすぐ仕事を辞めたい!使用期間中であれば簡単に辞められる!

転職後にすぐ仕事を辞めたい!使用期間中であれば簡単に辞められる!

転職後にすぐ仕事を辞めたいと考える場合、まず、最もスムーズな辞め方は、「試用期間中に辞める」ことです。いずれの会社も使用期間を3~半年ほど設けていますが、使用期間後に社員雇用されるか否かは、双方の合意が必要です。もし転職後に仕事を辞めたい場合、この試用期間中であれば、会社側もそれほど文句言わずに退職できるはずです(手続きが簡単なため)。

転職してから試用期間が過ぎて、1年未満で仕事を辞めたい

転職してから試用期間が過ぎて、1年未満で仕事を辞めたい

しかし、転職してから試用期間は何とか我慢できたものの、その後に考え直してやはり辞めたいと思ったときは、どうしたらいいのでしょうか。正社員として登用された後も、もちろん1年未満であっても辞めることができます。しかし、企業の行う採用には数百万、数千万円単位の費用がかかっているので、会社側はそう簡単に辞めさせてくれないのも無理はありません。

法律的には退職できる?

上司が根性論を振りかざして、退職をさせまいとしても、法律的にはどうなのでしょうか。

民法627条
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。

民法電子版(総務省)

上記は民法となります。つまり、会社側が退職を許可するかしないかに関わらず、雇用期間の定めのない正社員は、退職を申告してから2週間後に辞めることができるのです。ちなみに、法律の上位に位置する憲法にも下記条文があります。

何人も、公共の福祉に反しない限り、居住、移転及び職業選択の自由を有する。

日本国憲法第22条第1項

よく言われる職業選択の自由、退職の自由と呼ばれるものです。会社側が退職を許可しないというのは、言ってみれば奴隷と同じなので、これは会社の重大な憲法・法律違反となります。

転職して1年未満で会社を辞めたい場合は、「退職金」が出ないことを覚えておこう

転職して1年未満で会社を辞めたい場合は、「退職金」が出ないことを覚えておこう

転職して1年未満で会社を辞めたい場合、その会社に退職金制度があったとしても、基本的に退職金は支給されません。退職金が支給されるのは1年以上の勤務者が原則となります。ただし、退職金代わりにストックオプションのような制度を設立している場合は、その限りではありません。1年未満であっても支給された分は残ります。

会社を辞めたいならば、退職は早い方がいい理由

会社を辞めたいならば、退職は早い方がいい理由

転職してすぐに会社を辞めたいならば、退職は早いに越したことはありません。会社はおよそ半年前ほどから人事異動の計画をしますし、転職で入社してきた正社員に関しては即戦力としてみなします。そのため、会社を辞めたいと感じたのであれば、会社のためにも早期退職を心がけるのがおすすめです。

会社側が転職で入ってきた社員を引き止める理由

会社側が転職で入ってきた社員を引き止める理由

例えばハローワーク経由で会社に転職した場合、一定期間会社で働くと、企業はハローワークからお金を受け取ることができます。それ目当てで会社側が転職で入ってきた社員の早期退職を引き止めるケースはよく見受けられます。

また、会社の人事や総務部というのは、転職や新卒で入社してきた社員の定着率も自分たちの評価に直結します。それに、例えば営業部に配属された転職者が早期に辞めたいと申し出た場合、営業部長にも責任が及ぶ可能性もあるでしょう。そのため、退職を引き止める理由というのは、往々にして自分の保身となるので、社員が気にする必要はないと言えます。

「恥ずかしくて辞めたいと言えない場合」は退職代行へ相談しよう

「恥ずかしくて辞めたいと言えない場合」は退職代行へ相談しよう

転職して入った会社だけど、たったの数か月で仕事を辞めたい。でもそんなこと恥ずかしくて上司に言えない。そんなこともありますね。また、会社によっては上司がパワハラやモラハラまがいのことを言ってくることもあります。そんなときは退職代行に依頼するのがおすすめです。

「退職代行」に依頼すれば、翌日には会社側に連絡を取ってくれて、退職の手続きを代行してくれます。自分は何もする必要がないですし、退職日まで有給休暇を消化するか、もしくは欠勤扱いにしてもらうかすれば、翌日から会社に行く必要もなくなります。もちろん、金輪際会社の従業員や上司とも会うことはないので、恥ずかしい思いをすることもありません。

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