胃潰瘍（ストレス性胃炎）で仕事を辞める。退職の方法や注意点

胃潰瘍（ストレス性胃炎）で仕事を辞めることを検討している方の中には「会社が辞めさせてくれるか心配」、「会社都合で辞められるかだろうか」と不安に思う人もいます。

そこで、ここでは胃潰瘍（ストレス性胃炎）で退職したい人向けに、損をしない会社の辞め方や注意点を紹介します。会社から診断書を求められた場合の対応も併せて解説します。

胃潰瘍（ストレス性胃炎）の前兆・初期症状とは？

胃潰瘍は刺激物やピロリ菌、暴飲暴食など食事により発症することが多いですが、日本においては睡眠不足・ホルモン変化・過労・緊張・不安など、会社や人間関係を起因としたストレス性胃炎の患者が多い傾向にあります。

胃潰瘍の前兆・初期症状としては、以下が挙げられます。

• みぞおちの腹痛・胃痛
• 慢性的な吐き気
• 気分が優れないことによる食欲不振
• 腰痛・背中痛
• 胸やけ
• 酸味を感じるげっぷ
• 下血（便に血が混じる）

などです。上記が酷くなると吐血を起こしたりするので、その場合はすぐに病院へ行って検査と処方が必要となります。

会社のストレスが原因の胃潰瘍の治療方法

一般的な胃潰瘍の治療法は内服薬を服用するだけとなります。1～3か月ほど治療期間を要するものの、基本的に完治が可能です。

ただし、会社のストレスを原因とする胃潰瘍の場合、内服薬はその場しのぎに過ぎなく、根本的な原因を解決しなければすぐに再発してしまうだけではなく、うつ病に発展してしまうことも少なくありません。

生活習慣の改善だけで治るケースもありますが、会社が胃潰瘍の原因と自分で認識しているならば、職場の問題を解決しない限り再発を繰り返すことになるでしょう。ｓ

胃潰瘍と会社に報告したら「診断書を提出して」と言われた

胃潰瘍であることを会社に申し出たら、「診断書を出して」と言われた、という人もいるようです。診断書が求められるときは、「休職するとき」と「会社都合で退職するとき」が主です。

一方で休職はせず短期の休みや、有給休暇をあてるときでさえも診断書を求められる場合は、単なる会社の嫌がらせであると考えます。

ちなみに失業保険を早期に受け取るため、会社都合で退職したい場合、通常は会社が原因の胃潰瘍であることを証明する診断書が必要です。しかし、後述する「退職代行サービス」を利用すれば、診断書がなくとも会社都合退職で会社側と交渉することが可能です。

胃潰瘍を理由で会社を辞めるときの注意点

胃潰瘍を理由で会社を辞めるときは注意が必要です。話の分かる会社・上司であればいいのですが、相手の気持ちや立場、人生を慮らない上司の場合、「胃潰瘍なんて薬飲めば治るから働けるでしょ」、「自分の生活習慣が悪いのを会社のせいにしない」などと心無い言葉を放たれて退職できない可能性もあります。

また、会社に残る休職制度を利用するか、または退職かによっても対応方法は異なります。以下では後者の退職を前提に注意点やポイントをご紹介します。

1．退職する旨の報告＆退職届の提出

上司や会社がブラック体質の場合、会社を辞めたくとも辞めさせてくれないこともあります。その場合、退職する旨の報告と退職届の提出は同日にするのがいいでしょう。

また、一度退職届を出してしまうと、先輩上司からの評価は下がってしまい、風当たりも強くなってしまいます。そのため、確実に会社を辞めるため、退職届には退職する日までしっかりと記載するようにしてください。

ちなみに退職する日付けは退職届の提出日から2週間以降にすると、法律的にも合法で辞めることができます。

2．診断書を提出して会社都合退職の離職票を出してもらうよう相談する

通常、従業員から退職を申し出た場合は自己都合退職として処理されますが、この場合、失業保険が支給されるまでに一定期間が必要となります。会社都合退職で辞めるためには、会社を起因とした胃潰瘍である診断書が必要となりますので、準備でき次第会社に提出するようにしましょう。

胃潰瘍を理由に退職させてくれない＆会社都合退職ができない場合

胃潰瘍が理由では上司が会社を辞めさせてくれない、あるいは退職届は受理されたが、自己都合退職で処理すると言われた場合、現実的に従業員が自力で上司や会社側を説得するのは難しいのが現状です。

その場合のおすすめの方法が「退職代行サービス」です。

弁護士が提供している退職代行サービスを利用すれば、上司・会社への交渉や退職の手続きをすべて代行してもらうことが可能です。

最初から退職代行を利用すると決めているのであれば、退職届を出す必要もありません。状況次第では診断書なしで胃潰瘍を理由に会社都合退職にしてもらう交渉もできるので、「自分の会社はブラック企業」、「上司はパワハラ気質」といった場合は、まずは退職代行サービスを提供している弁護士に相談してみてはいかがでしょうか。

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