5月病で仕事を辞めたい人へ｜退職すべきか判断する5つのポイント

「GWが終わった途端、どうしても会社に行きたくない」
「4月は頑張れていたのに、5月に入って急に気力が切れた」
そんな状態に戸惑っている方は少なくありません。

いわゆる”5月病”は、毎年のように話題になります。厚生労働省のメンタルヘルス情報でも、5月の連休明け頃から体調や気分の不調が出るケースが紹介されています。また、2025年の調査では、大型連休後に仕事のモチベーションが下がる人は58.8％、転職を考える正社員のうち3人に1人以上が「五月病になったことがある」と回答しました。

つまり、連休明けに心身のバランスを崩すこと自体は珍しいことではありません。

ただし、「つらいからすぐ退職すべき」とも、「5月病は甘えだから耐えるべき」とも一概には言えません。重要なのは、今の不調が一時的なものなのか、職場環境の問題なのか、すでに生活に支障が出ているレベルなのかを見極めることです。

5月病とは？医学的に見た連休明けの不調

まず押さえておきたいのは、5月病は医学的な正式病名ではないという点です。一般には、新生活が始まった後の4月を何とか乗り切った人が、5月の連休明け頃から心身の不調を訴える状態を指して使われています。

よくある症状としては、以下のようなものがあります。

• 朝起きられない、出社前に強い憂うつ感が出る
• 眠れない、または寝ても疲れが取れない
• 食欲が落ちる
• 頭痛、吐き気、腹痛、めまいが出る
• 何もしていないのに涙が出る
• 集中できない、ミスが増える
• 休日は少し楽でも、仕事を考えると急につらくなる

こうした状態は、環境変化によるストレス反応として説明できることがあります。ただし、症状が強い場合や長引く場合は、適応障害やうつ状態など、医療的なサポートが必要な状態の可能性もあります。

5月病が起こりやすい理由

環境変化の反動 — 4月は新しい人間関係や業務への適応で、本人が思っている以上にエネルギーを使っています。その反動が、連休で緊張が緩んだタイミングで出やすくなります。

理想と現実のギャップ — 「思っていた仕事と違った」「職場の雰囲気が合わない」「教育が雑」「相談できる人がいない」といったギャップは、5月頃に明確になりやすいです。

休みで”つらさ”を自覚しやすい — 忙しい日常の中では感じきれなかった不調が、休みに入ってはじめて見えてくることがあります。休み中に少し元気になっても、会社のことを考えた途端にしんどくなるなら、単なる怠けとは切り分けて考えるべきです。

5月病で辞めたい人が確認すべき5つの判断基準

大切なのは、「辞めたいと思った自分を否定する」ことではなく、状況を冷静に分解することです。

1. 不調は一時的か、すでに継続しているか

GW明け数日だけ気分が重いのか、それとも4月からずっと苦しく、連休でむしろ限界が明確になったのかでは意味が違います。

• 数日で戻るレベルなのか
• 毎朝つらく、回復の兆しがないのか
• 休みでも仕事のことが頭から離れないのか

短期的な反動なら休養や相談で持ち直すこともありますが、長引いているなら職場との相性や負荷の問題を疑う必要があります。

2. 生活に支障が出ているか

退職を考える判断で重要なのは、”つらい”という主観だけではなく、生活機能が落ちているかどうかです。

• 朝起きられず遅刻や欠勤が増えている
• 食事がまともに取れない
• 夜眠れない、悪夢を見る
• 動悸や吐き気で出社が難しい
• 家に帰ると何もできない
• 趣味や会話も楽しめなくなっている

ここまで来ているなら、単なる気分の問題ではありません。退職判断以前に、まず休職や受診を含めて自分の心身を守る視点が必要です。

3. 原因は自分の慣れの問題か、職場の構造的な問題か

5月病のように見えても、実際には職場側に大きな問題があることもあります。

• 入社前説明と勤務実態が違う
• 残業や休日出勤の話が後出しだった
• 上司の怒鳴り、無視、詰めがある
• 教育がほぼなく放置される
• 明らかな人手不足で業務量が異常

これらは「慣れれば何とかなる」種類の悩みではない可能性があります。職場の構造に問題があるなら、本人の我慢だけで解決しないことが多いです。

4. 改善の余地があるか

辞める前に、改善可能性も一度確認しておきたいところです。相談できる上司や人事がいる、部署異動の可能性がある、業務量が一定期間で落ち着きそう、などの事情があれば、すぐの退職以外の選択肢も考えられます。

一方で、相談しても状況が悪化する、周囲も次々辞めている、会社の文化そのものが合わない、といった場合は、無理に残るコストのほうが大きいこともあります。

5. 自分で退職を伝えられる状態か

意外と見落とされがちですが、退職判断では「辞めるか」だけでなく「どう辞めるか」も重要です。

• 上司に言うと怒鳴られそう
• 電話や面談を考えるだけで体調が悪くなる
• 引き止めが強くて押し切られそう
• 違約金や損害賠償をほのめかされている

辞める決断自体が妥当でも、伝達方法を誤ると消耗が深くなるため、第三者のサポートを視野に入れるべきです。

5月病が理由の退職で後悔しないために

「5月病っぽいから辞めたい」と思ったとき、多くの人が気にするのは”後悔しないか”です。この不安は自然なものです。だからこそ、退職を感情だけで決めないための視点を持っておきましょう。

退職後に後悔しやすいパターン

• 本当は一時的な疲労だったのに、勢いだけで辞めた
• 次の生活費や転職の見通しを考えていなかった
• 休職や配置転換など他の選択肢を十分に検討しなかった
• 家族や信頼できる人に相談しないまま決めた
• 会社への伝え方でトラブルが大きくなった

後悔を減らすためにやっておきたいこと

今の状態を言語化する — 「つらい」だけでなく、何が、いつから、どの程度つらいのかを書き出すと判断しやすくなります。

受診や相談も選択肢に入れる — 睡眠・食欲・涙・強い不安などがある場合は、医療機関や公的相談窓口を活用してください。退職するにしても、しないにしても、心身のケアは別軸で必要です。

退職以外の選択肢と比較する — 休職、異動相談、有給消化、業務量調整などが現実的に可能かを確認します。そのうえでなお厳しいなら、退職の判断はより整理しやすくなります。

“辞める決断”と”自分で伝えること”を分けて考える — 辞めることが妥当でも、自分で伝えられない人はいます。そこを一緒くたにすると、「言えない自分はダメだ」と追い込みやすくなります。

自分で言い出せないなら退職代行という選択肢

退職は本人の自由ですが、実際には言い出しにくさが大きな壁になります。特に5月病のような不調があるときは、会社とのやり取り自体が強いストレスになります。

そんなとき、退職代行は「甘え」ではなく、退職意思を安全に伝えるための現実的な手段です。

ただし、選ぶ先は慎重に考える必要があります。以下に当てはまるなら弁護士への相談が安心です。

• 会社から違約金・損害賠償を言われている
• 未払い賃金や有給消化の問題がある
• ハラスメントがある
• 業務委託など契約関係が複雑
• 会社側が強く反発しそう

※ この記事の情報は2026年4月時点の内容です。法律や制度は変更される可能性があります。個別の事案については弁護士にご相談ください。