休み明けで仕事に行きたくないという人は多いでしょう。無理していくこともできますが、仕事に行くのが「つらい」のであれば、ここで紹介する解決方法を実践してみてください。
目次
仕事に行きたくない原因は休み明けではないことを知る
休み明けで「仕事に行きたくない」と考えたとき、大抵の場合は「休み明けだから仕方ない」、「明日から一周間始まるからだるい」と単純な気持ちの問題として片付けられます。
しかし、人によっては単に仕事に行きたくないというだけではなく、毎週日曜の夜になると精神が支障をきたして「今日が終わるのがつらい」と涙が出てくる、吐き気がする、といった症状が発症することもあります。
この場合は単に休み明けという理由で片づけることはできないので、しっかりと原因を究明して解決に向けて道筋をつけるのが肝要です。
休み明けで仕事に行きたくない・つらいときの対処法は「ストレス」を開放する
休み明けで仕事に行きたくない・つらいときは、まずは仕事で蓄積している「ストレス」を解消することが大切です。仕事を忘れられるような時間を平日週末問わずおくることができれば、仕事ではなく私生活を優先することができ、徐々に仕事に対する意識やプレッシャーが和らいでいきます。
趣味に打ち込むのも有効だが対処療法。根本的な解決には至らない
ストレスを発散するだけであれば、旅行をしたり、趣味に打ち込んだりと、仕事を忘れられる時間を作るのが近道です。しかし、覚えておいてほしいのは、これは対処療法にすぎなく、根本的な解決には至らないことがほとんどです。
例えば旅行やキャンプを趣味にしたとしても、結局遊びを終えて自宅に帰り明日の出勤の準備をするころには、再び虚無感が襲う可能性が高いと言えます。
休み明けで仕事に行きたくないときは「会社にやりがいを求める」ことでモチベーションが上がる
休み明けで仕事に行きたくない、会社に行くのがつらいと考えている人は、まずは仕事に対する姿勢を見直してみるのはいかがでしょうか。会社にやりがいを求めたり、自分で目標を課すことによってモチベーションが上がることもあるはずです。
ただし、「上司からパワハラを受けている」、「毎日夜遅くまで残業で体がもたない」といった劣悪な職場環境が原因である場合は、その職場を変えない限り根本的な解決を図ることはできないと考えられます。
休み明けで仕事に行きたくないときは「転職エージェント」に相談する
休み明けで仕事に行きたくないときは、「転職エージェント」に相談することで解決の糸口を見つけることができるかもしれません。
転職エージェントに登録すると担当者がつきますので、自分が置かれている現状を親身になって聞いてくれるはずです。また、転職エージェントに登録したからといってすぐに現在の会社を退職する必要はまったくありません。
転職サイトを眺めているだけでも、「今の職場を辞めてもすぐに転職できそう」、「今の会社よりも給料も休日も多い会社って結構多いんだな」と具体的な求人事情を知ることで、今の会社で嫌々働いている自分が馬鹿らしく思えるようになります。
こんな症状が出てきたら休み明けでも会社を辞めてもいい！
上記では会社を辞める前の対処療法を解説しました。しかし、以下の症状が出ているようならば、すぐに会社の退職を検討するのも良いでしょう。
連休最終日・休み明けの前後は「過呼吸・憂鬱・吐き気・泣く」が毎回発症する
連休の最後の日や、休み明けの出勤前の朝で「過呼吸・憂鬱・吐き気・泣く」が毎回発症する場合は、既に心の病気に侵されており、うつ病や適応障害の可能性が高いです。うつ病や適応障害は根本的な原因を排除しない限り治療することはできませんし、重度になると自分の人生が傾くこともあります。そのため、上記のような情緒の乱れが確認できたときは、問答無用で今の職場を辞めるようにするといいでしょう。
職場の人間から「パワハラ」を受けている＆違法労働を強いられている
職場の先輩上司からパワハラを受けている場合や、会社が三六協定を無視した過剰労働を強いていたり、有給を使わせてくれない、代休を取らせてくれないサービス残業を強制される、といった労働法に違反している場合も同様に、会社を1日でも早く退職するのがおすすめです。働き方改革始まって以降、パワハラや違法労働の類は今後淘汰されていくはずです。その会社で働き続けても何も得ることはありません。
休み明けでつらいときは仕事に行かないでそのまま退職できる！
休み明けで本当につらいときは、「仕事に行かないでそのまま会社を退職できる」方法もあります。通常は会社の就業規則にある退職規定に則って手続きを行いますが、会社のルールと法律は異なります。会社では3か月前に上司に申告するのが一般的ですが、法律では3か月ではなく「2週間（14日）」となります。
また、この2週間の間は有給休暇を取得することで会社への出勤を放棄することができます。有給休暇は会社ではなく国が労働者に付与している休暇制度となるので、会社は社員の有給休暇の取得を拒むことはできませんし、何か文句を言う権利すらありません。
しかし、問題は2週間前に上司や会社に退職を告げて、一方的に有給を取得することが個人でできるかという点です。
退職代行サービスを利用することで解決できる！
近年注目されている「退職代行サービス」は、上記の2週間後の退職を代理交渉してくれる業者となります。一般企業と弁護士事務所が提供しているサービスですが、基本的に職場がブラック企業の場合は弁護士一択となります。
退職代行サービスは弁護士事務所であっても近年はLINEのテキストで依頼の相談ができるのが普通となりつつあります。費用も5～8万円前後とそれほど高くはありませんので、しっかりと有給休暇を取得できたら、それでペイできるはずです。
「退職代行を使うのは恥ずかしい・社会人としてどうなのか？」という意見もありますが、本当に追い込まれているのであれば、躊躇いなく利用して新しい人生を歩むべきと考えられます。
弁護士法人「みやび」は東京に本社を置き退職代行サービスを提供している法律事務所です。
「無料LINE相談」、「即日対応可」、「転職サポート」、「残業代・退職金・慰謝料各種請求」に対応。退職代行の利用は基本料金5万5000円（税込み）と一般企業並みの安さも特徴。
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