大工に就職したけど、親方や兄弟子（先輩）にパワハラまがいの指導をされて、心身ともに我慢の限界。いますぐ辞めたいという方に向けて、辞める理由をご紹介。また、「もう辞める！」と告げた即日から大工を辞めて、親方たちに会う必要がない方法もご案内します。
目次
最初のステップ。自分が「社員」か「それ以外」かを確認
まず大工を辞めるに当たって確認するべきことが、「自分がその会社の社員として働いているのか」それとも「社員以外の派遣やアルバイト」なのかです。この見極めはとても簡単。会社の社員であれば、毎月給与所得が印字された紙を渡されます。そこに社会保険などの税金が引かれているようであれば、貴方はその会社の社員となります。一方で派遣の場合は、有期雇用契約が普通。つまり、派遣元と貴方の間で何かしらの契約書を交わしていて、書面には契約の有効期日が記載されているはず。これが重要となります。
建築会社の社員として大工を辞める
建築会社の社員として大工を辞める場合、労働法が適用されるので、退職を棟梁や社長に報告してから2週間後に辞めることができます。これは会社は引き留めることができませんので、最悪勝手に辞めることができます。ただし、勝手に辞めると「当月分の給料が支払われない」、「有給休暇を使わせてもらえない」、「先輩たちが怒って自宅におしかけてくる」といったトラブルが生じますし、また失業保険を受けるためには、会社側が送ってくる離職票が必要となりますが、この離職票を嫌がらせで送ってこない建築会社もあります。
有期雇用（業務委託）やアルバイトなど
一方で派遣元があったり、建築会社の下で働いているけれど、社員ではなくて有期雇用（期間の定めがあり、更新を続ける）やアルバイト、日当至急といった場合は、社員に適用される労働法が通じません。そのため、最もトラブルがない大工の辞める方法としては、「期間満了まで働き、その後の契約更新をしない」ことです。また、いますぐ辞めたい場合は、法律で許されている「退職を余儀なくする理由」を上司に伝えることで大工を辞めることができます。この理由は実は何でもよく、「実家に帰省する・手伝いをする」、「別のやりたいことがある」などでも構いません。
棟梁や上司は法律の知識がないのがトラブルに発展する理由
しかし、棟梁や先輩など建築会社で働く現場の上司、及び社長というのは、ご存知の通あまり法律の知識がありません。そのため、法的にのっとった合法的な退職方法で告知をしたとしても、高圧的な態度に突っぱねられるのが関の山。特に小さな建築会社で社長や棟梁のワンマン経営の場合は、法律を盾に取ると、さらにひどいパワハラを受けることもあります。
現場で毎日パワハラを受ける！大工を辞める理由
大工といえば、強面な人たちが多い印象がありますし、実際も気難しい気質の大工や棟梁が多いのも現実です。昔から大工に憧れて就職した、という人はある程度我慢できるかもしれませんが、大学進学も諦めて仕方なく大工へ……という人にとっては劣悪な職場環境にうつることでしょう。また、大工の現場では大なり小なり先輩や親方・棟梁によるパワハラがつきものです。
そこで、大工を辞めたい場合、どんな理由で辞めることができるのでしょうか。例えば「疲れているから辞める」、「精神的にまいったから辞める」、「ほかにやりたいことができたから辞める」、「鬱になりかけているから辞める」などこれらの理由だと、大工の親方や棟梁、兄弟子たちからすると「根性がない」で一蹴することができ、なかなか辞めさせてくれません。
おすすめしたい大工を辞める理由
大工を辞める理由でおすすめしたいのは、「〇〇さんからパワハラを受けているから」とストレートな理由です。もしパワハラの相手が親方や棟梁、及び社長であっても辞める理由は同じです。
でも辞める理由を言えるわけもない！そんな大工におすすめが弁護士の退職代行
でも先輩や親方、社長に「パワハラ受けているので辞めます」なんて直球なことを言うのはなかなかできるものではありませんね。そこで、いますぐ辞めることを検討している大工におすすめしたいのが「弁護士の退職代行プラン」です。退職代行は民間企業も請け負っていますが、何せ相手は理論やビジネスが通じない上司です。そのような大工の上司や会社は、往々にして「肩書」と「法律」に弱いものです。弁護士は双方を兼ね備えたプロフェッショナルとなりますし、必要な料金も民間企業とほとんど変わりません。
弁護士に退職代行を依頼して、即日に辞めるだけではなく、パワハラの慰謝料も請求できる！
弁護士に退職代行を依頼すると、先輩上司に面と向かって退職届を出す必要もなければ、もう金輪際会う必要もありません。弁護士に連絡をとって退職代行を依頼した翌日から、貴方はもう辛い現場に行く必要はありません。
また、パワハラ行為の証拠（メモ、録音、日記など）があれば、パワハラをした相手とその会社の双方から50～100万円の慰謝料を取ることができます。示談で済ませたとしても数十万円は受け取れるので、次の転職までの生活費にあてることができます。
退職代行を依頼できるおすすめの弁護士を紹介！
とはいえ退職代行を依頼できる弁護士というのは実は全国でも数少ないです。そんな中、弁護士法人「みやび」は全国の案件を請け負っていて、退職代行としてもキャリアは非常に長く信頼できます。また、弁護士の中では異例で「LINEによる無料相談ができる」のも特徴の1つ。これまでLINEの無料相談は民間企業のみのサービスでしたが、弁護士法人「みやび」もそれに倣ってサービスを提供しております。
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