やめるべき会社Top7！1つでも当てはまったら即退職！

「自分の会社はもしかするとブラック企業かも」、「いまの会社は将来のためにやめるべきかも」そう悩んでいる人は全国に大勢います。しかし、本当に他社よりも劣っているのか心配で、中々辞められないでいるのでは。そこで、今回はやめるべき会社Top7をご紹介。1つでも当てはまったら、今の会社に将来を見出すことは難しいかもしれませんので、退職及び転職をすることをおすすめします。

1．従業員20名未満の部署にパワハラの上司がいる会社はやめるべき

こちらは主に営業部で働いている人向け。少数の従業員の中でパワハラを働く上司がいる場合はかなり厄介。基本的に会社自体が人件費を渋る傾向にあるため、その上司が自ら退職しないかぎり、5年後、10年後もそのパワハラ上司は貴方の上司であり続ける可能性が大です。薄暗い将来が見えている会社はやめるべきと言えるでしょう。

2．「いま忙しいのに有給休暇使えると思ってるの？」と言う会社はやめるべき

有給休暇を取りたい旨を会社側、あるいは上司に伝えたら、「いま忙しいのに有給休暇使えると思ってるの？」、「今月まだ目標いっていないよね？それでも休む気？」という上司がいる会社もやめるべきです。基本的に従業員の有給休暇の取得を拒否する権限は上司にも会社にもありません。これは法律で決められています。通常、役職のある上司は研修でそのことは習っているはずですが、それを知らないということは、会社側にも問題があります。上司だけではなく、会社含めてブラック体質の可能性が高いので、そのような会社はやめるべきでしょう。

3．「辞めても退職金はでないよ」と言ってくる会社はやめるべき

退職金の支給制度の有無は会社側が決めることができますが、一度退職金制度の慣習を作ったら、法律的にも従業員を差別することなく支給しなければなりません。中小の会社は行政書士や顧問弁護士を雇っているはずなので、基本はこの法律も知っているはずです。にもかかわらず退職金は出ない、と脅す上司がいる会社は、やはり即刻やめるべきです。

4．18時になったら退社ボタンを押すように強制される会社はやめるべき

こちらも業種問わずよく見られる光景。「18時に退社ボタンを押して、それから残業してね」と上司が言う会社は、本当ならばやめるべきです。法律でも残業は三六協定によって認められていますが、それでも「月45時間・年間360時間」という上限があります。上司が18時に退社ボタンを押すように従業員に強いるのは、①残業代を払いたくない、②三六協定の限度を超える残業をさせる、のいずれか、あるいは両方となります。そのため、会社側が体質を変えない限り、この残業時間は何十年後もずっと続くと言っていいでしょう。自分の心身が疲労する前に、会社をやめるべきです。

5．中小は要注意！社長の銀行に行く回数が増えたらヤバイ！即刻会社をやめるべき

中小企業であれば、会社の社長のスケジュールもある程度分かるはずです。もし最近になって社長が銀行に行く回数が増えたようであれば、それは会社の資金ぐれが怪しくなってきた証拠。通常は取引先銀行から融資を受けているはずですが、お金を返すのが遅くなると、融資を止められます。すると、社長は別の銀行から融資を受けるために奔走することになります。特に気を付けたいのが、社長が行く銀行が知名度のない地方銀行の場合。大手バンクからはすでに借りられない状況にあるので、かなり窮地です。即刻会社をやめるべきでしょう。

6．採用と離職率が高い会社はやめるべき

基本的に会社が発展するためには、人が必要となります。そのため、毎年採用を行っている会社は健全と言うことができますが、一方で会社の売上がそれほど伸びていないにもかかわらず採用枠を増やしているのは、それ以上に既存従業員の離職率が高いことを意味しています。こういった会社は従業員を使い捨てと認識しているので、会社はやめるべきでしょう。

7．冠婚葬祭や病気のときしか有給休暇の取得を認めてくれない

旅行や気分転換で有給休暇を使いたいけれど、上司に相談したら「冠婚葬祭や病気でもないのに有給は使えないよ」という会社はすぐにやめるべき。本来有給休暇の使い道は自分で決めることができますし、気分をリフレッシュすることが有給休暇の意義となります。大手の企業であれば、有給休暇とは別に傷病休暇を付けている会社も多いです。有給休暇の取得条件を設けている会社は即刻やめるべきでしょう。

日本に会社は五万と有る！ブラックな会社はやめるべき。転職は意外と簡単

日本の求職倍率は、コロナ禍の現在でも1倍以上ありますので、転職はそれほど難しくありません。日本ではブラック企業という言葉がまかりとおっていますが、実は欧米にはこのような言葉はありません。もしブラック企業があったら、みんな会社を辞めたり訴訟を起こされて淘汰されてしまうからです。会社を辞めるのも勇気がいるかもしれませんが、自分の人生のため、上記1つでも当てはまった会社はやめるべきと言えるでしょう。