看護師を辞められない人向け。確実＆最短退職方法

病院やクリニックの看護師を「辞めたいけど辞められない人」に向けて、スムーズかつ確実に辞める退職方法を紹介します。看護師が考える理想の退職方法や、「辞めたいときに辞められる即日退職方法」も解説します。

看護師が辞められない理由：病院の職場（ナースステーション）の人間関係が悪い

看護師が仕事を辞められない理由の1つに「病院内の職場環境が悪い」ことが挙げられます。常に慌ただしく、また女性比率が多いナースステーションでは、人間関係がぎくしゃくすることがよくあり、また、先輩や師長に機嫌を損ねたり、スキルが追い付かずにミスをしてしまうと、途端にいじめられたり、高圧的な態度でプレッシャーを与えられることがあります。

職場に慣れない、自分がミスしたのが悪い、自分の仕事のできなさに失望した、といった自己嫌悪に陥る人も少なくありませんが、従業員が仕事しやすいよう職場環境を整備するのは病院及び企業の責任でもあります。

さらに問題となるのが、「辞めたいけど師長から引き止められて辞められない」点です。師長が引き止める理由は、

• 人手不足だから辞められたら困る
• 後輩を育てるのが師長の責任。辞められたら自分の評価に響く

といったものが圧倒的です。上記理由から理解できるように、重要なポイントは「看護師の気持ちや職場環境をまったく考慮していない」ことです。残念ながら全国多くの病院やクリニックで散見される事例となり、看護師の人材不足の要因の1つとしても挙げられます。

看護師を辞められない人向け「引き止められない時期・タイミング」はいつ？

看護師を辞める際、適切な時期というものはあるのでしょうか。まず、多くの看護師が退職届を出す、あるいは退職の相談を師長にする時期は、新人はゴールデンウィーク前後、中堅以降の看護師で年末（12月～1月）と年度末（3月））に偏ります。

一方で病院側からみて「この時期なら辞めてもいい」というタイミングは「年度末（3月）」となります。病院の体制変更や別の病院に異動が決まるのもこの時期となります。ただし、3月に退職を申し出ても遅いので、できれば3か月前に師長に対して退職の意思は伝えた方が円満に辞めることができるでしょう。

看護師を辞められないときの対処法：退職届を出した2週間後に辞めることができるって本当？

看護師の中には「円満退職は理想だけど、3か月も待てない」、「正直言うと1日も早く辞めたい」、「今月末には辞めたい」と喫緊で退職希望の人も多くいます。そのような看護師は、ネットサーフィンなどで自力で退職方法を調べ、「退職届を出した2週間後に辞められる」という以下の法律を見つけ出した人もいるでしょう。

民法627条
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から２週間を経過することによって終了する。

民法電子版（総務省）

上記の民法によると、雇用期間の定めがない（正社員）であれば、退職の申し出をした2週間後に強制的に労働契約を解除（退職）できるとあります。

実際に後述する「退職代行サービス」は、この法律を行使して依頼者を退職に導きます。

退職代行サービスを利用する注意点：仕事を辞める「意思」を明確に持つ

適切な業者に退職代行サービスを依頼すれば、上記法律を基に確かに2週間後に辞めることができます。しかし、退職代行を利用するにあたっては、幾つか大切なポイントがあるので留意してください。そのうちの1つが「退職の意思を明確にする」ことです。退職代行の業者と契約した後は、基本原則引き返すことはできません。

病院の師長や院長といった上司が、看護師に直接連絡を取り「一度面談をしないか」、「あと一か月だけ待ってくれないか」などと言われて同意してしまうと、退職代行の業務が破綻してしまいます。そのため、「絶対に辞める意思」を持ったうえで退職代行を検討するようにしましょう。

看護師を辞められないときに退職代行業者を選ぶ方法

「自分の病院は師長や院長に退職を伝えても辞めさせてくれない」、「自分が働いているクリニックは法令違反しているブラック企業」という場合は、料金2万や3万円で請け負う安い退職代行業者では退職に失敗してしまう可能性が危惧されます。

また、退職代行業者を探す際は、「実績」面も大切です。病院やクリニック業界の退職代行依頼の実績が豊富にあれば、不測の事態が発生したときでも迅速且つ適切な立ち回りができます。一方で業者の手に余ってしまうと、「退職に失敗しました。料金は返金します」と言われてサービスが終了してしまいます。看護師は明日から出勤しなければなりませんし、当然師長や院長との面談が待ち受けており、職場の立場は危うくなるでしょう。

辞められない看護師は「弁護士」に退職代行を依頼しよう

「弁護士に問い合わせるのは気が引ける」と考える看護師も多いかもしれませんが、そもそも退職代行は弁護士が提供しているサービスです。有給休暇や残業代、退職金といった金銭交渉を民間企業がすると非弁行為とみなされ違法となります。

近年は違法を免れるために労働組合加盟型の退職代行業者も増えてきましたが、民間企業に変わりありませんし、法律の専門家や弁護士の有資格者がいないため、結局失敗する確率は他の民間企業と変わらないと見立てることができます。

そのため、本当に「確実＆早く」退職したいのであれば、法の専門家である弁護士に依頼するべきと言えます。

弁護士と民間企業。退職代行料金の比較

「でも弁護士費用が高そう」と不安に考える人もいるでしょうが、実は退職代行サービスにおいては、弁護士の依頼費用はそれほど高くはありません。

民間企業に退職代行を依頼すると、3万～5万円が相場ですが、弁護士に依頼しても費用は5万円～8万円前後となります。2～3万円程度しか費用は変わりませんので、それであれば弁護士に依頼してしっかりと対応してもらった方が、精神衛生上でもお得と言えるのではないでしょうか。

まとめ：看護師を辞められない場合は転職活動と退職代行を平行して進めるのがおすすめ

今回は看護師を辞めたいけど辞められない人に向けた対処法を紹介しました。現在の職場を辞めて、間を置かずに次の職場に出社したいのであれば、退職代行を利用する前から転職活動を行い、内定が決まったと同時に退職代行に依頼するのが良いでしょう。