仕事を辞めたい原因は「人間関係」。辞めるべき人と社内に残るべき人

仕事を辞めたい原因は「人間関係」。辞めるべき人と社内に残るべき人

仕事を辞めたい大きな原因の1つが「人間関係」です。しかし、人間関係で会社を辞めるべき人と、そうでなく社内に残り解決を図るべき人がいます。今回はその両者の違いをご紹介するとともに、辞めるべき人のスムーズな退職の解決策もご案内します。

仕事を辞めたい原因の多くは「人間関係」が原因

仕事を辞めたい原因の多くは「人間関係」が原因

大手職業紹介サイト「マイナビ」が公開した退職理由ランキングによると、「職場の人間関係」を理由に仕事を辞めたという人が、給与や福利厚生の不遇に次いで2位となりました。他の市場調査会社のアンケートにおいても、ランキングはほぼ変わらず、1~3位は給与の不遇、人間関係、休日の少なさ&残業の多さが上位を占めています。

「人間関係なんて理由で会社を辞めていたら、どこいっても通じないよ」
「転職先でも人間関係でまた苦しむことは目に見えているよ」

という人も多いかもしれませんが、退職理由の大半が人間関係が挙げられることを鑑みると、そうとは言い切れない時代と言えるでしょう。

人間関係で仕事を辞めたい人必見。我慢して社内に残るべき人とは?

人間関係で仕事を辞めたい人必見。我慢して社内に残るべき人とは?

では、まずご紹介したいのが、人間関係を理由に仕事を辞めたいと考えていても、ここはぐっとこらえて社内に残り、解決の道を模索すべき人です。

では、それはどういった人かと言うと、下記が人物像が当てはまります。

  • 部署の異動が比較的用意(異動の希望を出せるような環境)
  • 職場の人間が30人以上いる大所帯
  • ある程度上の役職に就いていて、将来的にさらに重役のポジションの可能性が見える人
  • 人間関係が悪い相手は一人か二人程度の場合

上記に当てはまる人は、まずは仕事を辞める前に、解決する道を模索してみてはいかがでしょうか。上記の場合は上司に報告することによって人間関係が解決する可能性が高くあります。もし上司が解決してくれないようならば、人事や総務に報告してみるのもいいでしょう。彼らは従業員の定着率と平均勤続年数を底上げするのが評価に繋がっているため、きっと貴方の上司に職場環境を改善するように命令してくれるでしょう。

人間関係を理由で仕事を辞めたい場合、すぐにでも退職した方がいい人とは?

人間関係を理由で仕事を辞めたい場合、すぐにでも退職した方がいい人とは?

一方で人間関係を理由に仕事を辞めるべき人もいます。例えば下記に当てはまる方は、仕事を辞めたいと感じたら、退職の道を探すのがいいかもしれません。

  • 部署の異動がない
  • 職場の人数が20人以下の少数で、かなり閉鎖的
  • 人間関係で悩んでいる相手と毎日会話をしなければならない
  • 上司がまったく相談に乗ってくれず、解決してくれる気配がない
  • 部署だけではなく、会社自体の規模が小さい

このような場合、自分がいくら頑張っても人間関係を解決することはできないので、自分が退職という形で身を引くしかない可能性が高いです。

仕事を辞めたいけど辞められない。訳アリ人間関係の相手が直属の先輩上司の場合

仕事を辞めたいけど辞められない。訳アリ人間関係の相手が直属の先輩上司の場合

人間関係が悪い相手が、自分の直属の先輩や上司の場合、仕事を辞めたいけど辞められないことがあります。退職届を出しても受け取ってくれなかったり、「結果も出さないで辞めようと思うな」、「自分が悪いからだろ」、「人手が足りないのに辞められるわけないだろ」と、すべて会社や自分の都合で退職を断られることがあります。

この場合は正直言うと、埒が明かない状況となり、自分の力や働きかけではいつまでも退職できずに、精神が病んでしまう可能性があります。

そこでおすすめしたいのが、「退職代行サービスの利用」です。

そこでおすすめしたいのが、「退職代行サービスの利用」です。

退職代行とは、2010年頃から流行り始めている、ブラック企業やパワハラ上司が原因で仕事を辞めたいけど辞められない人に向けたサービスとなります。とはいえ、退職代行自体は実は昔からあるサービスで、いままでは弁護士のみが提供してきましたが、昨今は民間業者も提供するようになりました。

退職代行に依頼すると、自分の代わりに会社に連絡して、退職の手続きをとってくれます。法律上最短で2週間で辞めることができるのですが、この2週間は有給消化や欠勤対応すれば、翌日から会社に行く必要がなくなるのが最大のメリット。もちろん人間関係の悪い先輩上司や会社関連の人から連絡が来ることでしょうが、すべて無視してかまいません。

退職代行はこのように法律に基づいて合法的に強制的に退職をするため、民間業者に依頼するよりも弁護士に依頼する方が推奨されています。昨今は弁護士に依頼する料金も下降しており、民間業者と比較して1~2万円程度高いだけで済みます。

残業代や退職金の要求も弁護士ならば可能!

もし未払いの残業代や退職金があるならば、こちらの請求も退職と同時に可能です。ただし、退職代行の民間業者は法律に基づいた金銭交渉が会社側にできませんので、会社が支払う意思がなければどうすることもできません。弁護士であれば、正当に請求することができますので、ブラックな会社に勤めている人は弁護士がおすすめとなります。

退職代行が5万円で請けられる!無料LINE相談が人気の弁護士「みやび」

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

CAPTCHA