自律神経失調症で退職したい場合の明日からやるべきこと

「仕事のストレスが原因で自律神経失調症になってしまった。できれば会社を辞めたい」と考えている方は必見です。自律神経失調症の方は仕事に対して真面目で過度にプレッシャーを感じてしまう傾向にあります。今回は会社の辞め方、及び本当に辞めるべきかどうかも併せてご紹介します。

日本の社会問題にも。自律神経失調症の人口増加

自律神経失調症と診断された人は全国65万人。しかし、実際は似たような症状に悩んでいる人が10倍以上いると推測され、日本の人口の5%に相当するデータがあります。働き過ぎ社会でもある日本の現代社会における大きな問題としても取り上げられ、うつ病や狭心症といった心の病気につながる重大なシグナルとして、自律神経失調症が懸念されています。

自律神経失調症として判断できる症状

自律神経失調症とは、体内の交感神経と副交感神経のバランスが崩れてしまい、日常生活に一部支障をきたしてしまう症状となります。昨今日本の現代社会では、うつ病と同様に会社が原因で発症しやすい心の病気の一つとなり、おおよそ以下のような症状が見受けられます。

• 毎朝起きて会社へ行くことを考えると、吐き気や眩暈、腹痛がはじまる
• ストレスが溜まると酷い耳鳴りや立ち眩みがする
• 食欲が後退して拒食症の気配がある
• なかなか眠ることができない＝不眠症の気配がある

上記の原因は無論他にも考えられる病気があるので、一概に自律神経失調症とは言えないのですが、仕事へのストレスとプレッシャーが自分に重荷となっている場合は、自律神経失調症の可能性が高くあります。

自律神経失調症の疑いがある場合は心療内科に相談を。退職したいか考えよう

自律神経失調症かどうかは自分ではなかなか判断がつきませんので、まずは病院の心療内科にかかるといいでしょう。会社を退職するにしろ、休職を利用するにしろ、会社から自律神経失調症の診断書を求められるのが普通です。

会社側はうつ病や自律神経失調症といった心身に関わる病気の従業員を隠蔽したいと考える傾向にあります。そのため、病欠が続くと、会社によっては一方的な理由で解雇を迫る可能性もあります。そういったトラブルに備えて、必ず病院で症状の確認、及び仕事が原因による自律神経失調症やうつ病といった診断書を書いてもらうようにしましょう。

では、自律神経失調症という診断が下った場合は、会社を辞めるべきなのでしょうか。

自律神経失調症が原因で退職したい場合は原因の解決の可否を考える

自律神経失調症が原因で会社を退職したい場合は、まずは退職しなければならないのかを考えてみてください。業務量が少なく、残業がない部署の異動が実現するならば、上司に相談してみる価値があります。しかし、会社の体質や上司の人柄によっては、異動願いは難しく、逆に退職を促される可能性もあります。その場合は潔く退職するのもいいでしょう。

会社の休職制度を確認する

休職制度の有無自体は法律では縛られていませんので、まずは会社側が用意している制度を確認してください。休職を利用する際の条件や手続き、休暇を取得できる日数、そして忘れてはならないのが、休職中の給料の有無です。休職中の給料の有無は完全に会社に依存してしまいますので、もし無給の休職精度を利用して自律神経失調症の症状が改善される気配がなく、長引きそうな場合は、退職を検討するのもいいでしょう。

会社が原因の自立神経失調症であることをしっかりと強調する

万が一会社が不当解雇やさらにパワハラをしてきた場合は、訴えて損害賠償請求をするのもいいでしょう。そのためにも、冒頭でお話した病院側からの診断書に会社が原因となる自律神経失調症を記載をしてもらうのは必須となります。