医師をすぐ辞めたい!すべての医者が覚えるべき仕事を辞める方法

医師が仕事を辞めたいときにするべき行動

新型コロナ以降は仕事の過酷さもあり、仕事を辞めたいと考える医師が増えてきました。医師が仕事を辞めたい場合、ただ退職届を出すだけではいけません。そこで、今回は医師が仕事を辞めたいときにするべき行動をご紹介します。

医師が仕事を辞めたい理由がパワハラやセクハラの場合

医師が仕事を辞めたい理由がパワハラやセクハラの場合

まず、医師が仕事を辞めたい理由が、自己都合ではなくパワハラやセクハラの場合はどうすればいいのでしょうか。医師の世界は序列が厳しく、上のものはとても強い権力を持ちます。上司の意見に逆らうと、地方に飛ばされたり、首になることもざらです。そんな医師の仕事に嫌気がさす人も多く、「もっと小さな病院で働こうかな」、「やりがいのある職場を見つけたい」と、医師を辞める人が増加しています。

医師を辞める場合は、そのまま退職届を出して辞めるか、もしくは、賠償請求を病院側か個人にするかが考えられます。もし慰謝料を請求する場合は、証拠が必要となります。そのため、仕事を辞めたいと考えたときからパワハラの証拠をメモや音声で集めておくといいでしょう。同僚などの「証言」は信憑性にかけてしまうのでおすすめできません。

医師の仕事を辞める場合は、いつ頃退職届の提出、及び上司への報告がおすすめ?

医師の仕事を辞める場合は、いつ頃退職届の提出、及び上司への報告がおすすめ?

医師の仕事を辞める場合は、上司への報告と同時に退職届の提出が必要となります。医師を辞める時期は、基本的に「人事異動が行われる月の3か月から半年前」程度が普通となります。ただし、大学病院や総合病院といった大きな病院勤務の医師の場合、直接の上司が退職届を権限を持つ担当者や院長に渡してくれないケース(嫌がらせなど)もあります。そのため、できれば退職を処理してくれる担当の人にも伝えておくのがいいでしょう。

病院側から圧力があって仕事を辞めたいけど辞められない医師の場合

病院側から圧力があって仕事を辞めたいけど辞められない場合

病院側から「人員が足りない」、「辞めたら別の分院や繋がりのある病院に連絡して、お前を雇わないようにする」と病院を辞めたいけど辞められない可能性もあります。

基本的に医師も民間企業で働く労働者なので、労働法が適用されます。労働法によれば、退職届を出した2週間後に仕事を退職することができます。これは病院側が退職届を受理するかしないかは関係なく辞めることができますので、「退職届は保留する」とよく聞く言葉も、実際は意味がありません。「私は退職の旨はきちんと伝えましたから」とだけ言えばいいでしょう。それでも嫌がらせなどを受けて辞めさせてくれないようであれば、弁護士に相談するのも有効です。いままで頑固だった上司や病院側が手の平を返して退職を認めてくれるでしょう。

すぐに転職したい医師は内定先を決めておこう。

すぐに転職したい医師は内定先を決めておこう。

いまの病院を辞めたいけど、医師は続けたい、という場合は、病院を辞める前に転職先を決めておくといいでしょう。昨今は新型コロナもあり、面接に行く必要なくzoomなどパソコンのビデオチャットで採用する病院もあります。基本的に人手不足の病院が多いので、内定先に困ることはないはずです。ただし、小規模の病院は人手不足にもかかわらず人件費削減のため事務方を雇うことを嫌うため、いまよりも厳しい職場環境が待っている可能性も考慮しておくといいでしょう。ただし、転職先が決まっていても、今働いている病院の上司に伝えてはいけません。裏で手を回して採用を辞めるように通達する可能性もあります。

業務委託の勤務医師が病院を辞めたい場合の注意点

すぐに転職したい医師は内定先を決めておこう。

医師の中でも、最近は業務委託の医師も増えてきました。テレビドラマの「ドクターX」のような、いわゆるフリーランスですね。この業務委託の医師が病院を辞めたい場合は上記で紹介したように2週間後の退職はできません。業務委託の医師は、当初の契約に記載された契約期間をまっとうしなければなりません。

ただし、契約期間の具体的な記載がなく、無期限と判断できる内容の場合は、労働法が適用されて2週間後の退職ができる可能性があります。自分では判断できませんので、弁護士に依頼するといいでしょう。

弁護士含む退職代行に依頼すれば驚くほど速く辞められる!

弁護士含む退職代行に依頼すれば驚くほど速く辞められる!

医師の間ではあまり聞きなれないかもしれませんが、民間企業に勤める社員の間では一昔前から浸透している退職代行。医師の場合は退職代行を請け負っている“弁護士”に依頼することとなりますが、仮に依頼すれば、最短2週間後に医師を辞めることができます。また、パワハラを受けている場合は慰謝料の請求もできますし、退職金だって受け取ることができます。ただし、退職代行を使う場合は、基本は弁護士が病院側に退職の連絡をした日から、医師は病院に行くことはしません(行きづらいので)。そのため、退職代行を利用することを決めたら、まずは病院にもう行く必要がないように、あらかたの引き継ぎを終えておくといいでしょう。

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